軍隊の階級   大元帥・元帥 将官 上級大将・大将・中将・少将・准将 佐官 代将・上級大佐・大佐・中佐・少佐 尉官 上級大尉・大尉・中尉・少尉 准士官（陸軍・陸自） （海軍・海自） （空軍・空自） 准尉・特務曹長・上級曹長 先任伍長・兵曹長 准曹士先任 下士官（陸軍） （海軍） （自衛隊） 曹長・軍曹・伍長 上等兵曹・一等兵曹・二等兵曹 一曹・二曹・三曹 兵（陸軍） （海軍） （自衛隊） 兵長・上等兵・一等兵・二等兵 水兵長・上等水兵・一等水兵・二等水兵 士長・一士・二士・三士

下士官（かしかん、英語：Non-commissioned officerまたはPetty officer）は、軍隊の階級区分の一つ。士官（将校）の下、兵（兵卒）の上に位置する。多くの場合、兵からの昇進者であり、士官との間に入って兵を統率する。士官学校を出ていない者が職業軍人となる場合は下士官となる事がほとんどで、さらに士官に昇進する事は少ない^[1]。

目次 1 総説 2 大日本帝国陸軍 2.1 兵科の下士官 2.2 技術担当又は各部の下士官 3 大日本帝国海軍 4 自衛隊 4.1 概説 4.2 沿革 4.3 上級曹長・先任伍長・准曹士先任制度 5 脚注 6 関連項目

総説

下士官は、士官の下にあって、主に小部隊・部署を指揮する階級である。徴兵制軍隊の場合は、兵卒は国民の義務として勤めるもので、下士官は職業軍人とされるものの中では最下位にあたり、明治初期の大日本帝国陸軍の下士官養成機関である陸軍教導団の生徒採用条件にもあるように、必要とされる能力は、字が読めること、計算ができること、程度である。その位置付けは当該国の官吏制度によって異なり、多くの国では雇員・傭人の扱いであるが、日本の陸海軍省においては判任官とされた。

兵からの叩き上げで任じられるのが基本である。一般に、陸軍では小隊長の補佐や分隊長を務める。また、海軍では技術の専門家として士官の指揮に従って技術を掌り、また水兵を指導することになる。軍隊の背骨と言われ、兵からは“鬼”と評され士官以上に恐れられることもある。士官候補生が下士官の階級を指定されたり、技術者が入営して技術担当下士官となることもあるが、下士官の職務に就くわけではない。

士官は、各国軍で類似の区分（将官・佐官・尉官に大別され、さらに大・中・少に区分される）がされているが、下士官の区分は、地域、時代または軍種により差異が大きく、対応関係を論じるのは困難である。大日本帝国陸軍の階級は1905年以降、曹長・軍曹・伍長の3つに大別されたことから、外国の下士官の階級を翻訳するに当たっては同じ区分によるものも多い。

「武力攻撃事態において捕虜の待遇に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」では、捕虜となった場合の下士官の業務について定められている。捕虜となった下士官は、捕虜の業務を課せられることがあるが、兵と異なり監督者としてのものに限られている。　

近年の軍事組織においては、インターネットをはじめとする、情報技術の革新によって、従来のピラミッド型組織の形態に大きな変革を及ぼしつつある。これらの技術革新により、小組織の効率的な運営と、ミクロ的視野、マクロ的視野の境界の不鮮明化により、人類が生み出す組織形態に一大異変を生じている。よって熟練した現場指揮官による戦略的視野に立った行動の決断が可能になり、軍事組織における下士官（自衛隊の曹階級）は、存在意義を飛躍的に向上した。アメリカ軍では軍事における革命を理論レベルから、現実のものとし、トランスフォーメーションを実現しつつある。自衛隊においては、先任伍長制度の採用と、一般曹候補生の制度の精鋭化を目指し、高齢化社会国家のなかでの組織の活性化に試行錯誤をしている。

なお、台湾の中華民国軍、北朝鮮の朝鮮人民軍などでは伍長に相当する「下士」がある。さらに上級には「中士」「上士」とある。これらの場合「下士」は階級の１つであって階級群では無い。

大日本帝国陸軍

兵科の下士官

1877年（明治12年）10月10日改正の陸軍武官官等表によると、工長等を除く兵科の下士（当時は「下士官」ではなく「下士」と呼称されていた）は、曹長一等、曹長二等、軍曹一等、軍曹二等、伍長一等、伍長二等の6階級に分類されていた。その後、伍長の官名が廃止されると共に区分が簡略化されて、曹長（判任官2等）、一等軍曹（判任官3等）、二等軍曹（判任官4等）の3階級とされた^[2]。明治32年12月1日に、「伍長」の名称を復活させ、旧「一等軍曹」を「軍曹」と、旧「二等軍曹」を「伍長」とそれぞれ改称した^[3]。

1874年（明治7年）10月31日当時の常備兵満員の場合の部隊の下士の総員は約6,484名とされていた^[4]。また、この当時の下士の服役期限は7年であった^[5]。この頃は陸軍教導団が下士養成を担った。

1927年（昭和2年）7月から1943年（昭和18年）8月まで陸軍教導学校が仙台、豊橋、熊本に設置され、歩兵科の下士官養成が行われた。下士官候補者は、一年間の在営後に入学し、一年間の修学期間を経て、卒業後に下士官となった。豊橋教導学校では、1933年（昭和8年）8月から1939年（昭和14年）8月まで騎兵・砲兵科の下士官候補者の教育も実施した。

二等卒（1931年（昭和6年）11月より二等兵に改称）として徴兵された場合、一等卒（1931年11月より一等兵に改称）までは自動的に昇級するが、上等兵以上は選抜によって昇級することとなる。判任官たる伍長以上となると勤続年数が20年以上に及んだ場合、叙位叙勲の栄誉を受ける機会もあり、また1904年（明治37年）3月2日には、伍長任官6年以上勤続し、かつ勤務成績が優良なる者に対しては下士官勤功章などの表彰記章が授与された。

下士官は、内務班長（陸上自衛隊の営内班に相当する）の任に就くことが多く、そのため兵卒から下士官へ呼びかける際に「班長」と呼称することが多かった。これを第二次世界大戦中・進駐後の日本・朝鮮動乱中の韓国軍との共同行動中などに見聞したアメリカ兵によって、honcho（班長）の語が英語に流入することになった。

士官候補生は、一般の兵卒と同じ階級が指定され、上等兵から伍長、軍曹、曹長に順次昇進することとなっていた。

なお、朝鮮軍人たる下士官は、旧韓国軍時代の階級名をそのまま保持し、陸軍○○特務正校（特務曹長相当）、陸軍○○正校（曹長相当）、陸軍○○副校（軍曹相当）、陸軍○○参校（伍長相当）という階級名が用いられる。韓国軍では「大・中・少」ではなく「正・副・参」の順序が用いられ、また「校」が下士官を表していた（朝鮮軍人参照）。

技術担当又は各部の下士官

1886年（明治19年）3月9日勅令第4号の時点では陸軍武官官階を次のように分類されていた。

• 判任官1等（准士官）：陸軍2等軍楽長
• 判任官2等（曹長相当官）：陸軍砲兵火工長、陸軍1等○○（軍吏部は書記、軍医部は看護長、獣医部は看馬長）、軍楽次長
• 判任官3等（1等軍曹相当官）：陸軍騎兵蹄鉄工長、陸軍砲兵火工下長、陸軍砲兵○工長（○は鞍・銃・木・鍛・鋳）、陸軍2等○○（曹長相当官に同じ）、1等軍楽手
• 判任官4等（2等軍曹相当官）：陸軍騎兵蹄鉄工下長、陸軍砲兵○工下長（○は鞍・銃・木・鍛・鋳）、陸軍3等○○（曹長相当官に同じ）、2等軍楽手

大日本帝国海軍

詳細は「下士官 (日本海軍)」を参照

自衛隊

概説

自衛隊においては、下士官に相当する自衛官を「曹」と呼称している。分類は陸海空共通で、曹長、1曹、2曹及び3曹に分類されている。陸上自衛隊の曹は陸曹、海上自衛隊の曹は海曹、航空自衛隊の曹は空曹とそれぞれ呼称されている。准尉の下、士の上に位置している。自衛隊では原則として曹以上が非任期制隊員となる。

1950年（昭和25年）から1954年（昭和29年）まであった警察予備隊・保安隊・海上警備隊・警備隊では、下士官の階級を「士補」としていた。1954年7月発足の自衛隊では、「士補」の階級名を取りやめ、旧陸海軍で下士官の階級名に用いられていた「曹」の語を用いることとして3つに区分した。

当初は、曹は1曹、2曹及び3曹と3つに分類とされていたが、1980年（昭和55年）11月には曹長（陸曹長、海曹長及び空曹長）が新設された。なお、曹（1970年-1980年は1曹、1980年-は曹長が最上級）の上に准尉（准陸尉・准海尉・准空尉）の階級が1970年（昭和45年）5月に設けられた。

自衛隊の曹は、士から昇任してなる者、または一般曹候補生、陸上自衛隊生徒等からなる者がある。また、幹部候補生には陸曹長、海曹長又は空曹長の階級が指定される。自衛隊の幹部候補生は、曹長の階級とされるが、幹部候補生以外の曹長の上位とされ、更に幹部勤務を命ぜられたものを最上位とされる^[6]。陸海空の幹部候補生学校で教育・訓練を受ける。

士からの曹昇任試験は、競争率数十倍の難関である。

なお、3曹へ昇任する隊員で一般2士（任期制）が勤務成績や選抜試験良好で3年足らずで早期に昇任する例や一般曹候補生（学生・補士）による早期（2年～3年程度）の昇任する例もあるが、その場合士としての実務経験不足、また銃剣道など集合訓練要員とされることなどにより昇任後に色々な弊害も発生している場合がある。具体的には各種作業での手順や自隊で運用する装備品の操作方法を熟知していない等が挙げられる。

曹の分類

階級	陸上	海上	航空
曹長	陸曹長 Sergeant　Major(SGM)	海曹長 Chief Petty Officer(CPO)	空曹長 Senior Master Sergeant(SMSgt)
1曹	1等陸曹 Master Sergeant(MSG)	1等海曹 Petty Officer 1st Class(PO-1)	1等空曹 Master Sergeant(MSgt)
2曹	2等陸曹 Sergeant First Class(SFC)	2等海曹 Petty Officer 2nd Class(PO-2)	2等空曹 Technical Sergeant(TSgt)
3曹	3等陸曹 Sergeant(SGT)	3等海曹 Petty Officer 3rd Class(PO-3)	3等空曹 Staff Sergeant(SSgt)

陸上自衛隊ではcorporal（一般的に伍長と訳される）と公式に訳される階級は存在しない。ただし諸外国軍との共同演習では便宜上、陸士長がcorporalとして紹介されることがある。

沿革

曹の階級制度の変遷（陸上）

警察予備隊 （1950年-）	保安隊 （1952年-）	陸上自衛隊 （1954年-）	陸上自衛隊 （1980年-）
			陸曹長
1等警察士補	1等保安士補	1等陸曹	1等陸曹
2等警察士補	2等保安士補	2等陸曹	2等陸曹
3等警察士補	3等保安士補	3等陸曹	3等陸曹

曹の階級制度の変遷（海上）

海上警備隊 （1952年）	警備隊 （1952年-）	海上自衛隊 （1954年-）	海上自衛隊 （1980年-）
			海曹長
1等海上警備士補	1等警備士補	1等海曹	1等海曹
2等海上警備士補	2等警備士補	2等海曹	2等海曹
3等海上警備士補	3等警備士補	3等海曹	3等海曹

曹の階級制度の変遷（航空）

航空自衛隊 （（1954年-）	航空自衛隊 （1980年-）
	空曹長
1等空曹	1等空曹
2等空曹	2等空曹
3等空曹	3等空曹

上級曹長・先任伍長・准曹士先任制度

自衛隊の活動が従来の、大規模な地上部隊の本土上陸阻止を目標とした冷戦型構造から変化してきたことに伴い、それまで単に士を現場で統括するに過ぎないと考えられてきた曹の役割は大きな変化を遂げるに至った。曹が、直属上官を経ることなく、直接に指揮官を補佐する制度が設けられるようになってきた。

2003年（平成15年）4月に、海上自衛隊に「先任伍長」制度が創設される。

2004年度（平成16年度）から検討が始まっていた陸上自衛隊でも、2006年（平成18年）4月1日に、陸上幕僚監部及び中部方面隊で、米陸軍の制度を参考に、「上級曹長」制度が試験的導入されて検証される。陸上自衛隊では、中隊等には付准尉が置かれて指揮官を補佐していた。新制度の下では、中隊等付准尉は先任上級曹長と呼称され、更なる上級部隊にも「最先任上級曹長」が配置される予定である。航空自衛隊でも同趣旨の制度として「准曹士先任」制度が設けられている（詳解は曹士の能力活用項）。

脚注

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1. ^ 大日本帝国陸軍においては、優秀な准士官・下士官を選抜し、試験をもって合格者を陸軍士官学校に学生として入校させ将校（指揮官）教育を施し、陸軍現役将校に任官させる少尉候補者（旧准尉候補者制度）制度が存在した。他に、中等学校卒業以上の学歴を有するものが一年現役制に、1927年（昭和2年）からは幹部候補生に志願し、予備役将校となる途もあった。日中戦争が長期化し戦線が拡大した昭和14年（1939年）以降は陸軍予備士官学校が設置され、下級将校が不足していたことから幹部候補生からの予備役将校も予備役でいることは許されず多くは現役として実際に軍務に就いた。
2. ^ 明治19年3月9日勅令第4号では廃止されている。正式な官名としては、「陸軍○○曹長」、「陸軍○○一等軍曹」、「陸軍○○二等軍曹」（○○は憲兵・歩兵・騎兵・砲兵・工兵・輜重兵・屯田兵）という。
3. ^ 明治32年10月25日勅令第411号。
4. ^ 1874年（明治7年）10月31日に改訂された陸軍教導団概則附録第3条。
5. ^ 1874年（明治7年）10月31日に改訂された陸軍教導団概則附録第2条。
6. ^ 「自衛官の順位に関する訓令」（昭和35年3月30日防衛庁訓令第12号）第4条。

関連項目

• 海軍予備員（海軍予備下士官が置かれる）

自衛官の採用（任用）区分
3自衛隊共通の採用区分	2等陸・海・空士 - 一般曹候補生 - 技術陸（海・空）曹 - 一般幹部候補生 - 貸費学生 - 防衛大学校学生 - 医科幹部候補生 - 歯科医官
特定の自衛隊のみの採用区分	陸曹航空操縦学生（陸自） - 高等工科学校生徒（陸自） - 看護学生（陸自） - 航空学生（海自・空自）
予備自衛官等	予備自衛官 - 即応予備自衛官 - 予備自衛官補
現在は募集を行っていない採用区分	一般曹候補学生 - 曹候補士 | 陸上自衛隊生徒 | 海上自衛隊生徒及び航空自衛隊生徒
その他	自衛官候補生 - 任期付自衛官